マメ知識

インターネット回線の勧誘への対処方法、しつこい場合の撃退方法

インターネット回線の訪問営業や、電話勧誘など受けたことのある方は多いと思います。「既にインターネット回線を使っているので・・・」と断っても、「月額料金が安くなるようになりましたので」などと案内されることが多いですね。

実際に、訪問や電話などでの勧誘でインターネット回線を切り替えた人のほとんどは、「安くなる」と言われた方が多いようです。確かに月額料金が安くなるならメリットもありますが、中には思ったほど安くならなかったと感じている人もいるようです。

また、内容などを詳細に説明せずに、ただ料金が安くなるからなどとだけ言って一方的に手続きを進めていくような感じの場合は、特に注意しましょう。いつの間にか家のインターネット回線が切り替わっていて、確認すると家族の方がほいほい申し込んでいた…などというケースも実際に聞きます。

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なぜ訪問勧誘・勧誘電話される?

昨今は光コラボレーションモデルの普及にともない、インターネット回線のサービス事業者も多数存在します。中には、あまり聞いたことのないようなインターネット回線もかなりあります。契約を増やしたいというのは、どこの業界でも当然ありますが、インターネット回線の場合は、利用するユーザー数も多いので勧誘をおこなう業者も多いですね。

勧誘電話の場合は、ランダムで電話をかけてきているケースも多いので、注意しましょう。話しを聞く場合には、しっかりと内容の確認をおこないましょう。特に「サービス名称」や「サービス提供事業会社」、「月額料金・初期費用など」、「契約期間・解除料金など」は必ずしっかりと確認しましょう。この部分があやふやな場合、ちょっとでも怪しいと思った場合は、必要ないと断ってしまって大丈夫です。

本当に月額料金が安くなる?

すでにインターネット回線を利用している場合は、現在の月額料金や明細をまず確認しましょう。適当に○○円くらいだったかな~?という認識では、逆に高くなってしまうこともありますので、注意しましょう。

実際に、フレッツ光+プロバイダーから光コラボレーションに切り替える場合など、プロバイダーがセットになる分、安くなることも多いです。また、利用中の携帯電話などとのセット割引が受けられて安くなるというケースもあります。

但し、逆に切り替えたことによって料金が高くなってしまったというケースもありますので注意が必要です。以下のようなケースが考えられます。

  1. インターネット回線を切り替える場合は、現在利用中の回線やプロバイダーなどの解約金が必要になる場合があります。
  2. 初期費用(工事料金など)がかかる分、トータルで料金が高くなってしまう場合があります。
  3. 現在の契約内容で割引が適用されている場合、切り替えることによって割引が効かなくなることがあります。
  4. 不必要なオプションサービスもセットになっており、その分の料金が高くケースもあります。

ざっと例を挙げるだけでも、このようなケースがあるので申し込む場合には詳細まで確認してください。

フレッツ光から光コラボの切り替えの場合

既にNTT東西の「フレッツ光」サービスを利用中の方の場合も、インターネット回線勧誘の対象になります。フレッツ光のユーザーならば、光コラボレーションへの切り替えを勧められることが多いでしょう。

フレッツ光でインターネットを利用しているユーザーが、光コラボレーションへ切り替えることを「転用」と言います。転用の場合には、「転用承諾番号」というものの取得が必要です。NTTへの電話やWeb上で取得できますが、強引に取得を勧められる場合は注意しましょう。「転用承諾番号」が取れなければ当然「転用」することは出来ませんので、落ち着いて考えてみましょう。

勧誘がしつこいけれど、どうやって断れば?

「分かる人がいない」、「今は忙しいので」などという言葉は断り文句にはなりません。また改めて訪問してきたり、電話をかけてくるでしょう。勧誘を必要としない場合は、はっきりと「必要ありません」と答えましょう。電話の場合は「必要ない」とだけ伝えたら、電話を切ってしまって、同じ番号から再度かかってきても出ないという方法もあります。

タイミング的にインターネット回線の切り替えを考えていた場合などは、とりあえず話しだけ聞いてみてもいいかもしれません。聞くだけならタダですからね。ただし、最初は必要以上にこちらの情報を相手に与えないほうがいいでしょう。

まとめ

  • インターネットを申し込む場合、回線を切り替える場合には、内容をきちんと確認する。
  • 勧誘が必要ない場合は濁さずに、はっきりと「必要ない」と意思表明をする。

という点に尽きます。はっきりと勧誘を断ったにもかかわらず、あまりにも勧誘がしつこいなどの場合には、消費者センターなどに通報するという方法もあるので覚えておきましょう。

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